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小学生が保護者に指導?、ベネッセの健康教育の狙い

2017/10/19 17:05
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス
ベネッセコーポレーション 事業戦略本部 事業戦略部 プロデューサーの吉田富美子氏
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 弘前COIに参画し、健康教育の実証実験を進めているベネッセコーポレーション(関連記事)。同社 事業戦略本部 事業戦略部 プロデューサーの吉田富美子氏は、「デジタルヘルスDAYS 2017」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)のオープンシアターに登壇し、2016年度に実施した「健康教育プログラム」の実証結果を紹介した。

 同社が開発する健康教育プログラムは、小中学校で健康に関する授業を行い、動画コンテンツ「ファミリー・ヘルス・ラボ」や紙の宿題シートを使って、子供が家族と一緒に家庭で復習や健康チェックができるプログラムである。昨年度は青森県黒石市の小学校で50人の生徒を対象に実証実験を実施した。

展示ブースで披露されていた「ファミリー・ヘルス・ラボ」のデモンストレーション画面
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「ファミリー・ヘルス・ラボ」のデモンストレーション画面
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 その結果、実証に参加した保護者の9割が「生活習慣をチェックすることで日々の生活を振り返ることができた」と答え、8割以上が「学校での授業の他に家庭で共有できるサイトや動画が必要だと思う」と答えた。具体的には、「父を例に生活習慣をチェックしたところ、とても悪い生活習慣だった。そこで、学校で教わったウォーキングを一緒に行っている」などの声が届いているという。

 家庭に持ち帰るコンテンツを開発したのは、「家族全体の意識を変えなくては、生活習慣を改善することが難しいと考えたから」(吉田氏)。実証を通じて、学校で子供に健康教育を実施することが家族の意識や行動を変容させられることを示せたと同氏は話す。

 現在は、学齢期(義務教育の対象年齢)の子供を対象にした口腔ケアコンテンツをライオンと共同開発している。2017年10月の「全国学校歯科保健研究大会」で披露する予定だ。今後は、「社会人からシニア層への健康教育プログラム開発も行っていきたい」と吉田氏は語る。例えば、認知機能の維持や向上、生活習慣病予防のコンテンツの開発を視野に入れているという。

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