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「キヤノンメディカル」から始まる1年、果たして…

周辺業界との連携がますます加速

2018/01/01 00:00
小谷 卓也=日経デジタルヘルス編集長

 明けましておめでとうございます。

2017年4月に開催された「2017 国際医用画像総合展(ITEM 2017)」では、キヤノングループと明示したブースを出展していた東芝メディカルシステムズ
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 昨年は日経デジタルヘルスをご愛読いただき、誠にありがとうございました。2017年に最もアクセスを集めたのは、東芝メディカルシステムズ 代表取締役社長である瀧口登志夫氏のインタビュー記事でした。2016年3月に東芝グループを離脱し、同12月にキヤノングループ入りした同社は、いよいよ2018年1月4日に社名をキヤノンメディカルシステムズに変更します。

 この話題からスタートを切りそうな2018年、デジタルヘルス分野ではどのような動きが話題となるでしょうか。日経デジタルヘルス編集部では、恒例企画として「今年を占う10大キーワード」を選定しました。

編集部が選ぶ、2018年を占う10大キーワード

今年も「保険×デジタルヘルス」の話題は続く

 この10大キーワードの一つである「続『保険×デジタルヘルス』」。2017年に大きな話題となった「保険×デジタルヘルス」の動きは、2018年にますます加速しそうです。

 現状の「保険×デジタルヘルス」の取り組みは、大きく3つのパターンに分けられます。すなわち、(a)ICTを用いて加入者の健康状態や日々の活動を計測し、それを保険料に連動させる、(b)スマートフォンアプリやそれを用いた健康増進プログラムを提供し、加入者の日々の健康を支援する、(c)事業パートナーとなり得るヘルスケアベンチャーを支援したり、サービス開発で連携したりする、の3つです。

「保険×デジタルヘルス」の取り組みの例
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 この「保険×デジタルヘルス」の動きのインパクトは、デジタルヘルス業界に経済性をもたらす可能性があることに他なりません。保険業界が「加入者が健康になることが利益に結びつく」というビジネスの基本原理を持つからです。

 「病気になることを防ぐ技術を100円で提供できる企業があるとする。もし、我々がその技術を活用して加入者への保険金給付額を200円減らせることが見込めるなら、我々は消費者に代わって100円を払うことを惜しまない。ただし、その技術が本当に病気を予防できるかについてのエビデンスはきちんと求める」。

 2017年10月に開催した「デジタルヘルスDAYS 2017」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)の主催者企画で、メットライフ生命保険 執行役員 経営企画担当の前中康浩氏が語ったこのコメントは、経済性をもたらす可能性を端的に示しています(関連記事)

日経デジタルヘルス Special

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