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伊本貴士=メディアスケッチ 代表取締役、サイバー大学客員講師
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 明けましておめでとうございます。去年(2017年)はさまざまな所でIoT(Internet of Things)や人工知能に関する講座や講演を行いました。とても多くの人に参加していただき、想像以上の評価を頂戴したと感じています。私自身、大成功を実感した1年だったと自負しています。2018年になり、これまでの成功に慢心することなく、心新たにさまざまな取り組みにチャレンジしていきたいと思います。

 そのチャレンジの1つが、日経BP社の「技術者塾」で新たに立ち上げた「「第4次産業革命」時代に必須の新技術」の講座です。この講義には私の強いメッセージを込めました。なぜ、昨年流行したIoTや人工知能ではなく、「第4次産業革命」という、より幅広いテーマで講座を行うのか、そして2018年は日本の産業界にとってどのような年になるのかについて書きたいと思います。

2018年は全ての企業と人にとって勝負の年になる

 2017年に、私はどの講座でも「スタートの年になる」と言い続けてきました。これに対し、2018年は「勝負の年になる」と感じています。正確に言えば、「勝負がつく年になる」です。

 え? もう? と思う人がいることでしょう。企業が第4次産業革命時代に生き残れるか否かという結果が、決算や倒産という形で目に見えるようになるまでに、後3〜5年くらいかかるかもしれません。しかし、その結果につながる原因は今年生まれます。もっと分かりやすく言えば、第4次産業革命時代に生き残れるかどうかは、企業が新しい取り組みにどこまでチャレンジできるかに懸かっているのです。これは憶測ではなく、かつて私が直面した「第3次産業革命」時代の経験に基づくものです。既に当時と同様に、大きな変化の兆候が表れています。

 例えば、自動車業界では電気自動車へのシフトが一気に進み、各国で電気自動車に対する法律やインフラ整備が進んでいます。それだけではなく、自動運転に対する法整備も現実のものとなろうとしています。

 金融業界では、2017年にデータの分析や予測に人工知能が多く導入されました。実績も出したために、その影響で人員整理が始まっています。有名な米Goldman Sachs社では、ある部門にかつて600人いたトレーダーをなんと2人に削減し、代わりに大量のコンピューターエンジニアを雇用しました。

 技術的にも、2017年の1年間で小型デバイスや無線通信、人工知能、ロボットなどさまざまな方面で画期的な技術や製品が生まれました。

 このように、世界はダイナミックに変化し、大きく変わろうとしています。こうした中、何もせずに動かない企業が真っ先に淘汰されるのは明らかです。