「Twitter(ツイッタ―)とスポーツは非常に相性が良い」

 国内では2018年2月、ソフトバンクがスポーツのライブ配信サービス「スポナビライブ」を5月31日をもって終了し、コンテンツ(一部を除く)を英Perform Group(パフォーム・グループ)が運営する「DAZN(ダ・ゾーン)」に移管すると発表したことが大きな話題になった。インターネットでのスポーツのライブ配信という成長領域において、DAZNの“1強体制”が早くも構築されようとしていることを印象付けたからだ。

 一方、米国でのスポーツライブ配信は、全く異なる様相を見せている。例えば、米メジャーリーグMLBや、米プロアメリカンフットボールNFL、米プロバスケットボールNBAは、米国世帯の約80%が加入するケーブルテレビや衛星テレビにコンテンツをライセンスする従来のビジネスモデルから、OTT(over the top)と呼ばれるネット配信を強化。自らライブ配信を手掛けたり、IT企業へのライセンスを増やしている。

 そのライセンス先の代表例が、米Amazon.com(アマゾン・ドット・コム)や米Facebook(フェイスブック)、Twitterである。これらの企業がライブ配信する試合はごく一部に限定されるが、無料で視聴できる。Amazon.comの主な狙いは有料会員の囲い込み、FacebookとTwitterはユーザー層の拡大や若者層の取り込みにあると見られる。

「スポンサーシップモデルは非常に成功している」

 米マサチューセッツ工科大学のビジネススクール(MIT Sloan School)が主催したスポーツ産業カンファレンス「MIT Sloan Sports Analytics Conference 2018」(MIT SSAC2018、2018年2月23日~24日)でも、スポーツコンテンツのOTTは注目のキーワードの一つだった。

MIT SSAC2018で開催されたパネルディスカッション「Future of OTT in Sports」の様子
左から2番目の女性が、Twitter Global Head of Sports PartnershipsのLaura Froelich氏
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 「Future of OTT in Sports(スポーツにおけるOTTの未来)」と題したパネルディスカッションでは、米国のスポーツ専門チャンネルESPNの幹部などと共に、Twitterの幹部も登壇した。同社でコンテンツ契約を担当するGlobal Head of Sports PartnershipsのLaura Froelich氏である。

 冒頭のコメントは彼女の発言で、Twitterでのスポーツのライブ配信が非常に奏功していることを強調していた。

 Froelich氏は、「ユーザーはツイッタ―で今起きていることをつぶやきたい。ライブのスポーツは我々のサービスに合っており、ユーザー数の拡大や若者層の獲得を期待できる。また、スポンサー企業には、こうしたユーザー層にリーチする機会を提供できる」と話した。

 ツイッタ―はスポーツに関して段階的にコンテンツを強化してきた。最初は試合の動画クリップを配信し、そしてハイライト動画を提供し、1年半ほど前に試合のライブ配信を開始したという。例えば、NFLで木曜夜に開催される「サーズデーナイトフットボール」(TNF)から年間10試合をライブ配信している。

 「我々はスポンサー企業に対して、ライブ配信映像やハイライト動画に広告を挿入する権利を与える。例えば、NBAがハイライト動画をツイートする際、その動画の前にスポンサーのCMを入れたりする」(同氏)。

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