日本建築学会は、2018年日本建築学会賞各賞を決定した。作品部門(以下、作品賞)は「該当作なし」の結果となった。学会賞作品部会長の堀賀貴氏(九州大学教授)が今回の決定の経緯を説明した。4月18日に記者会見した。

日本建築学会の記者発表の様子。左から加藤信介氏(副会長)、古谷誠章氏(会長)、岩田利枝氏(教育賞選考委員長)。(写真:日経アーキテクチュア)
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 作品賞の候補として応募・推薦があったのは48件。堀氏は「書類審査の段階から候補としての魅力を発する建築が少なかった」と、選考が難航したことを明らかにした。このうち9件について、社会的、文化的、環境的見地からみて優れているとして現地審査に臨んだが、最終的にどの候補作も委員の過半数の支持を得ることができなかった。

 「学会賞の受賞は『時代を画すると目する』ことが条件であり、完成度あるいは総合力の優劣が決定的な尺度となる。受賞作品は歴史に名を残す建築でなければならない」と堀氏。学会賞の権威を保持するため、妥協は許されないとして該当作なしを決めた。

 堀氏は「本年度の候補作も地域の社会や文化に根差した実験的なものが多く、建築の多様な可能性を改めて感じた。該当作なしは苦渋の決断であった」と述べた。

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