CPUの脆弱性問題が発覚し、更新ソフトウエアが配布されて以降、パソコン(PC)利用者の約2割に何らかの異常が発生したことが、日経 xTECHの独自調査で判明した。業務システムを動かすサーバーについては、性能低下や意図しない再起動の問題とサイバー攻撃のリスクを天秤にかけて、ソフトウエア更新を慎重に進めるケースが多い。

 まずはPC利用者に何が起きているかを見てみよう。主に利用するPCについて、OSやアプリケーションソフトウエア、ファームウエアを対策済みのものに更新したかを聞いたところ、「分からない」を選んだ回答者を除く300人のうち、入手できるものを「すべて更新した」が33%、「一部だけ更新した」が35%だった。脆弱性問題に関心を寄せているのが9割強という回答者群のため対応も早いようだ。

約3分の2がPCのソフトを全部または一部更新
本調査は日経 xTECH(旧ITpro)が2018年1月23日~2月2日、Webサイト上で無記名で実施。回答者数は314人(業務システムの利用者112人と業務システムの提供者202人)。以下全て同様
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 ただし、まったく更新していないという回答者も32%いた。PCの操作に不慣れで更新をしていない層のほか、不具合を警戒してベンダー推奨の更新を敢えて避けている層も一定数いるとみられる。

 CPU脆弱性の問題が発覚してから、自分のPCにどんな問題が発生したかについて尋ねたところ、「特に問題は発生していない」とする回答者が約8割だった。残り2割のPC利用者には、何らかの異常があったということである。どんな異常があったのかについては、「動作が遅くなった」が14%である。

 このほか「異常終了する頻度が増えた」「特定のアプリケーションソフトを利用できなくなった」がそれぞれ5%だった。「起動しなくなった」は4%である。

PCの「動作が遅くなった」と14%が回答
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 CPU脆弱性の問題を受けて、ITベンダーは「最大2割程度の性能低下がある」という評価結果を出している。それにもかかわらず8割のPC利用者が、性能低下を体感していないという。おそらく、PCで処理する内容によって影響の大小があることや、PCの利用中にCPUの使用率が100%に達する時間は短いことから、このような結果になったと思われる。

 「自分のPCで既に実施したことや検討したことは何か」という質問に対しては、約2割が何らかの対策を取ると答えた。その内訳は、「OSやアプリケーションソフトの再インストール」(9%)や「PCの買い替え」(9%)である。それに「利用するアプリケーションソフトの変更」(6%)、「メモリの増設などPCの増強」(3%)が続く。

のべ2割の回答者がPCへの対策を実施・検討
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